経理部長

 　　　　　　　　　　　　　　＿--　( ヽ、
 　　　　　　　　　　　　／　　＿＿＼ ＼)ノ/ﾘ
 　　　　　　　　　　／　　　 <＿＿　＼　＼／ノ
 　　　　　　　　　/　　　／<＿＿　＼　＼　ﾍ /⌒/　　経理を担当しております金子吉成です。
 　　　　　　　　 /　　〆　　└--、ヽ、＼　-　＼　|
 　　　　　　 　 ／ ﾚ＼　=ミ=、__/丶　　-　　　　　〉この場をお借りして、社長に細かい経理の話をさせていただきます。
 　　　　　　　/ ﾝ/　　（- =、 >　<( ＼　　　　　　 |
  　　　　　　　し/　 ﾐ 　 'ｰ--ヘ/　＼ﾐiヽ　　　　　{ 　最初に述べておきますが、これはＡ列車ＤＳによる経理です。
 　　　　　　 ﾘ/ 　 /　 　 ン　/("ﾐ 、 、ﾍ　　　　　 > 、
 　　　　　　　| 　　　／<.o　ｲ 　'ｰ ヾ /　>、　　∠／ヽﾍ　ほぼ現実に即していますが、現実にはない
 　　　　 ,.-／| 　　-=、_/　"|　　　_∠／　 ＼(⌒)　　 ﾉ　＼
 　　 ／ |　＼ヽ 　　ヽ,-＼}　　 ∠ノ 　　　　　ヾ、　／　　　＼そう、「ウソ臭さ」
 ￣<　　 !　　`＼　　　　　　／＿＿＿　　　　＼／ ＼(
 ＿ ＼ 　 !　　　 > ー-- イ　 ＼_　　　￣￣＼_＼　　　(　みたいなものがありますがご了承ください。
 !　￣￣　ヽ　／{　　)＼　|　　　∠　　　　　　 ノ）ヽ、
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 　　　　　　 　 ＼　い　/　　　　 /　　　　　　 /／ノ
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目次 †

資材について †

資材は全ての建物に必要な建築資材です（１マスの住宅建築でも消費します）
ゲームにおいては全てのはじまりとなります。
運搬方法によっては搬送だけで赤字になることも多々あります。
少しでも多くの利益を上げるため、１円でも安いことにこしたことはありません。

資材の取引価格 †

まず大まかに資材の売買価格を整理していきましょう。
部門ごとに書いたため、ほぼ同じ内容が繰り返し出てきますがご了承を。
隣町からの仕入価格で、カッコ内のものは株の優待による値引き価格です。

長くて解りにくいのでポイントでまとめます。

• 貨物船は同じ資材を往復しなければ必ず儲かる。
  • 貨物船のみ、資材置場へ持ってきた価格が220万円と仕入価格の200万円を上回っております。
    故に子会社単体としては儲けが出るわけです。
• 上記注：ただし、関連会社間取引は利益を生まないので、会社全体としては資産が(一時的に)減る。
  • 貨物船以外にも言えることですが、例を挙げて説明しましょう。
    1. 貨物船(港)：200万円×32個を仕入、220万円×32個を港周辺の資材置場に置くと、640万円（-燃料費分）が利益になる
    2. 資材置場(鉄道)：220万円×32個を仕入れたため、7040万円の赤字が発生
    3. 建設：上記の32個を全て建築に消費すると、230万円×32個＝7360万円の売上で、320万円の利益になる
  • 会社全体としてはｂの時点では、640万円－7040万円＝6400万円の赤字
    ｃの時点でようやく640万円＋320万円＝960万円の黒字です。
• 貨物列車<=>資材置場間は利益が全く発生しない。
  • 同じ本社扱いなのですから運行費分だけ赤字です。
    • こういう話もあるので＆工場の方が仕入値より安いので、
      近い工場→遠い工場→近い資材置場→遠い資材置場の順に積み込みするわけです。
• 工場→貨物列車→資材置場→トラック→資材置場の例
  • 工場は150万円の売上です。
  • 工場が自社の子会社だとすると、それぞれA、B、Cは、一個の資材を製造するのにフル稼働で100、90、80万円費用が掛かります。ですから、利益は50、60、70万円です。
  • 鉄道本社は150万円で工場から仕入→資材置場→160万円でトラックに売却→トラックから170万円で仕入、となり160万円(+運行費)の赤字です。
  • トラックは資材置場から160万円で仕入→資材置場に170万円で売却、となり10万円(-運行費)の黒字です。
  • 運送部門(鉄道＋道路運送)全体としては、-160万円＋10万円＝-150万円(+運行費)で、赤字です(工場からの仕入れ値と同額)。
  • 子会社(工場)を合計すると、工場経費(-100～-80)+150(工場売上)-150(運増部門)=工場経費の赤字です。
  • この後、資材を隣町に搬出すれば、運送費を除いて、工場が子会社でなければ30万円、建築資材として売れば、80万円の黒字(最終的な売値-工場での仕入値)に、子会社であれば、それぞれ、80～100、130～150万円の黒字となります(最終的な売値-工場生産経費)。

運行費と採算分岐点 †

港の運行費は解りにくいため、貨物列車とトラックのみ解説します。
なお、貨物列車の移動距離は、斜めも1マスと計算します（ルート2＝1.41…ではありません）

注１：運行費は資材1個当たりで計算している（貨物列車はカッコ内のもの）
注２：トラックの車両価格は、世界自動車の株主優待による５％割引を考慮していない。
注３：貨物列車・トラックともに、全部電力・新貝殻石油の運行費５％割引を考慮していない。
ケース１：工場→隣町の採算分岐点（30万円÷運行費）
ケース２：工場→資材置場の採算分岐点（20万円÷運行費）
ケース３：工場→資材置場→建材の採算分岐点(２のその後、70万円÷運行費)
ケース４：資材置場→資材置場の採算分岐点(トラックのみ、10万円÷運行費)

採算分岐点のマスは往復距離です。実質は１／２になります。
ご覧の通り、省エネ対策した貨物列車はともかく、貨物列車初期型とトラック類では貨物列車初期型の方が悪いです。
改良トラックの方が車両価格は高いとはいえ、運行費を考えれば貨物列車初期型は使わない方がマシな場合が多いでしょう。
ただし、例外が２つあります。一つは時間コストです。
この一覧では出ませんが、資材の輸送時間は大量になればなるほど貨物列車の方が早いです。
（トラックは1台の積出し時間がそれぞれ30分弱かかるのに対し、貨物列車は全体で30分で済みます）
もう一つは、列車は斜めのレールも1マスなので、運行費のマス勘定が違うということです。
ほぼ斜めに進むのであれば、貨物列車の方が運行コストも低くなるでしょう。

どちらにせよ、同じ資材を往復させたりしなければ、
隣町へ売り運ぶ、または建材として消費される限り黒字になるのは間違いありません。

資材輸出拠点の立地 †

言うまでもなく、マップの隅っこが良いのですが、更に最適化するにはどうするかをお話します。
例として、マップ３の京極地区に採掘場＆工場Ｃを建てた場合で解説します。
まず、隣町との距離ですが、接続用の1マス＋駅ホーム幅5マスがあれば十分です。
重要なのは駅舎の位置です。資材積降の範囲は駅舎のマスを中心とした半径10マス範囲、
すなわち駅舎を中心に据えた21×21四方が資材積降の範囲です。
駅舎はホームの端に据えることも可能ですから、マップ端とは反対側に置いた方が範囲が広くなりますよね？

↓隣町への接続
━──────
━────── ←5マスホーム
　　　◎ ←駅舎

これが2ホームの最適解なのですが、工場Ｃをたくさん建てる予定が無いのであれば駅舎までは考慮しなくとも構いません。
ただし、駅舎の位置のズレによる資材積降範囲変更は応用が効きますので、一応覚えておいて下さい。
なお、停留所も同様に停留所を中心とした半径10マス範囲、
港は、港の海側中央を中心とした半径10マス範囲が資材積降範囲となります。
ついでなのでここで、港は子会社の設定項目で資材積降範囲の変更と、積み降ろし→積み専門→降ろし専門が選択可能です。

？？？？？
？港港港？　◎部分を中心とした半径10マス範囲
？港◎港？　？は最小範囲
海海海海海

資材消費について †

資材は過去シリーズと異なり、特定の時間に1個ずつ1日最大2個を消費していきます。
建設マス（２x２サイズの建物ならその一マス以上）が資材の供給範囲内にあれば消費されていきます。
例外は駅ビル・地下駅・地下停留所で、これらは過去シリーズ同様に一気に消費します。
この場合は建設マスに届く資材の供給範囲内に、規定数の資材が置いてあれば良いです。
いずれの場合も、資材置場に資材があることが条件であるため、
停留所や駅から少し離れた地点は、資材置場が満タンでなければ届かないケースもあります、ご注意下さい。 届かない場合、あるいは届いたが特定時間には間に合わなかった場合は、
工期が1日ずつ延長されていきます。建設が長引く以外に特にデメリットはありません。

工場の資材置場マスも資材供給箇所として機能します。
そのため、工場近辺の駅周辺は（住宅価値は低いものの）自然に一戸建てが増えていきます。
ただし、その場合は資材の搬送量が消費分減るか、ほぼ未稼働の工場がちょっとだけ消費されるのみです。

工場の効率 †

工場Aのみ・Bのみ・Cのみで、毎日24個資材を生産し、鉄道輸送で隣町に輸送した場合を想定し、
どれが一番効率が良いかを見てみましょう。
なお、実際には、工場周辺で民家の自然建設が発生し、その際工場から直接230万円で買い付けるため、
同じ工場同士ながらも売上・収益が異なる場合が発生することを補足させていただきます。

※建設マスはすべて同じになります。
※建設価格および固定資産税は大突貫建設の株主優待利用時のものです。

ご覧のように工場Cが最終損益を含めて一番効率が良いことが解ります。
なお、工場は単純計算出来るのでこのように比較出来ましたが、
他分野においても、建設価格が高く必要資材が多い建物の方が、最高利益は高くなります。
ただし、工場以外では、周辺の状況などが加味されますので、必ず儲かるとは限りません。
ついでなのでご注意いたしますが、建物の順番と大きさではなく建物価格と必要資材です。
デパートBとデパートCのように順序が早く、建設サイズも小さいのに、
建物価格は高い場合もあるので、建設時にはご注意下さい。

人員の運送について †

資材の売上は固定でしたが、人員運搬の売上は状況によって変動します。
現実の世界では、運賃は走行距離数に応じて徴収します（もちろん、一律料金制を取る会社もあります）が、
Ａ列車ＤＳにおいては駅舎間または停留所間の直線距離に応じて変動します。
（斜めを1マスと取る）
しかし、運行費に関しては実際の走行距離に応じて変動します。
（こちらは電車の斜めを1マスで取ります）
２区間先の駅舎・停留所の運賃に関しては検証中です。しばらくお待ち下さい。

┏━━Ａ━━━┓　左図の場合の、停留所Ｃ・Ｄが無い場合の停留所Ａ・Ｂは
Ｄ　　　　　　Ｃ　運賃が２マス相当なのに対し、運行費が９マスなので赤字になりやすい
┗━━━Ｂ━━┛　停留所Ｃ・Ｄがある場合のＡ・Ｂ間の運賃に関して検証求む

固定資産税について †

固定資産税は毎年３月末日(のPM11:59)時点における固定資産に対して２％の課税があります。
この固定資産税を少しでも減らすためにはどうしたら良いのか？
について、土地・建物・車両それぞれに分けて解説します。

車両 †

車両は旅客列車・貨物列車・バス・トラックの総称と思って下さい。
それぞれ、取得価格の合計が車両部分の固定資産となります。
このうち削減努力が可能なのは２点あります。
一つは列車の編成数が最適であること、列車の編成数が過多＝固定資産が過多＝固定資産税も過多ですから。
もう一つはバス・トラックを購入する際の世界自動車の株主優待による５％割引です。
バス・トラックをほぼ使わない、または資金に乏しく世界自動車株を買う金が無いなら無視して良いですが、
可能であれば、世界自動車株の優待割引を用いるべきです。 やはり株式優待制度を最大限利用すべきです。

建物 †

建物は駅舎・停留所・子会社の建物の取得価格の合計となります。
これらは全て、建設すれば大突貫建設の株主優待割引で５％割引となります。
ただし、大突貫建設の優待が効かないものがあります。
それは、建物を購入した場合です。購入時は購入価格が固定資産の額となります。
余程割安でもなければ、購入してまで子会社を増やす必要は無いでしょう。
また、年度末に子会社を売却処分・撤去処分することで固定資産を減らし、固定資産税を減らすことも可能です。
丸一年フル稼働して、売却価格の２％未満しか収益が無い建物があれば、売却を検討して良いでしょう。

土地 †

土地は購入価格の総計となります。
三々住不動産の株主優待によって、売買手数料が３％→２％になります。
が、土地の価格そのものは、優待によって変動するものではありません。
土地の価格が安いのは未発達な土地です。
過疎地域のマップなどでは早期に土地のみ購入することで、後々の固定資産税を軽くすることが可能です。
余談ですが、土地の価格は1マス1マスを記録していないため、
売却する時の土地価格（原価）は、土地の固定資産計÷会社情報の上画面で確認出来る所有土地マスで計算されます。

株取引について †

難易度がやさしいであれば、不景気知らずなので買っておけば長期的には大体値上げします。
平均株価が１０００円突破という事態もザラです。
普通やいばらの道では不景気もあるため、株主優待目当てになるでしょう。
どちらにせよ、有力な株というものは、

1. 現在好調な会社
2. 前年配当が３％を超えている会社

のいずれか、あるいは両方を満たしている会社です。

株の売却益に関して †

株は売買手数料を取られるため、１％上昇程度では採算を取れません。
法人税圧縮のための売買なら気にしなくても良いですが、
そうでないならば注意が必要です。
大日村証券の優待割引が無い場合は、損益分岐点が１０４．０８％なので５％以上アップ、
優待割引がある場合は、損益分岐点が１０２．０２…％なので３％以上アップでようやく利益が発生します。

優待割引について †

優待割引のある株に対して独断と偏見で優先順位を付けてみました。
１～４位はほぼ必須でしょう。

1. 大突貫建設：建物の購入資金の減少、および固定資産税の減少に役立つ
2. 全部電力：旅客列車・貨物列車の運行費削減、電車がないなら購入後回し可
3. 超合体銀行：融資利率を２％減少、序盤の資金繰りに役立つが無借金経営するなら不要
4. 三々住不動産 ：土地の売買手数料をカット、カット率が微妙なのでこの位置
   ---------------------------------
5. 新貝殻石油：バス・トラックの運行費削減、該当車がなければ購入不要
6. 世界自動車：バス・トラックの購入費削減、購入しないor台数少ないなら無視可
   ---------------------------------
7. 大日村証券：株取引手数料カット、大量に株取引する予定があるなら一番初めに購入下さい、カット率は微妙
8. 大江戸海運：輸送船による資材買付け費用カット、港しかないマップ時に役立つ
   ---------------------------------
9. 東西京鉄道：貨物列車による資材買付け費用カット、マップ端をちょっと開発する時ぐらい
10. 鳥猫運輸：トラックによる以下略、利用する機会はまず無い

資産と費用 †

過去作においては子会社設立時に費用が発生していましたが、
Ａ列車ＤＳにおいては全額費用ということはありません。
ゲームとしての簡便化のための「ウソ臭さ」は残っていますが、
比較的現実の会計処理に似たものになっております。詳しく解説しましょう。

概念 †

資産：会社に残るもの、将来的に売上に繋がるもの
費用：会社に残らないもの、一時的な発生のもの
どちらも基本的には現金に当たる資金を消費するものです。

建物の工事費は資産？費用？ †

例えば子会社建設。
子会社は将来売上を捻出するものです。（収益が黒字か赤字か、ではなく売上があるか無いかです）
そのため、子会社自体は資産になります。
一方、建設時の土地売買の手数料は、一時的に発生してますし、手数料が売上に繋がることはありません。
そのため、手数料自体は費用になります。

問題は工事費です。
同じ『建物』である駅・停留所は、建物価格とは別に工事費という項目があり、工事費自体は費用になります。
しかし、子会社の場合は工事費という項目がありません、どういうことか？
実は現実の会計処理上では、新築時は工事費を丸々資産(建物価格)に算入し、
増改築時は増改築するために元の建物に手を入れた部分は費用、増改築した部分に関しては資産にするというルールがあります。
Ａ列車ＤＳはこのルールにほぼ則っています。
停留所をよく見てみれば、工事費という項目自体はありますが内容は０円で、建物価格しか存在しません。
子会社と停留所は新築（または完全な立直しという撤去・新築）しかありません。
このため、子会社と停留所は費用が０円で、全額資産計上ということになります。
実は、残り一つの建物である駅が例外処理なのです。
チュートリアルマップ１でもありましたように、駅は常に増改築する可能性があります。
現実のように元の価値と改築後の価値を比較しつつ、工事費だけを費用計上するのは面倒なため
新築時も改築時も工事費が費用として計上されるのが「ウソ臭い」ゲーム的に簡便化された部分です。

全額費用で気を付ける必要があるもの †

「ウソ」ついでにもう一つ現実と違う所を紹介します。
鉄道の線路(レール)は、鉄道輸送という売上を捻出するために不可欠なものであり、
現実では売上に繋がるものとして「資産」として計上されますが、
ゲーム内では一括して「工事費＝費用」として計上されます。
線路の地上部は土地の価値があるからまだ良いのですが、
特にトンネル・地下線路は土地の価格０円で工事費だけが計上されます。
これを固定資産を払わずに済むので得と見るか、敷設だけで資産と剰余金があっと言う間に減るため損と見るか…
個人的には後者ですが、少なくとも線路の敷設は
年間の損益や剰余金に影響大なので気を付ける必要があるのは間違いないでしょう。
（道路はまだ良いです、あれは我々が計画実行する私道でありますが基本的には公共のものですから…）

費用にも売上にもならないもの †

基本的に負債か、剰余金か、資本金が動くものに当たりますが、
損益計算書に出てこないものが幾つか存在します、気を付けて下さい。

1. 法人税＆固定資産税
   • 頭に来るかもしれませんが、税金は費用になりません。資金は減りますのでご注意下さい。
2. 借金の元本(＝利子を抜いたもの)
   • これは資産<=>負債のみで、売上にも費用にもなりません。
     利子は融資(銀行)でも述べましたが、借入時に負債<=>剰余金、返済時に負債<=>費用(資産)となります。
3. 新株発行（＝株式公開＆公募増資）
   • これは資産<=>資本金＆剰余金で、これで得た資金は費用にも売上にもなりませんが、
     新株発行費用(プラン実行費)だけは費用となります。
4. 自社株の配当金
   • 株式公開時の7月1日にある配当金は、資産<=>剰余金で費用になりません。
     勿体ないと思うかも知れませんが、配当が良ければ株価が上がり、
     次の公募増資の出来が良くなり、資金が潤沢化し開発が楽になります。

利益圧縮 †

毎年3月末日時点で損益計算書を〆切り、6月1日に法人税＆固定資産税を払うスケジュールになっております。
固定資産税の圧縮は述べましたので、今度は法人税の圧縮について解説します。
法人税は、税引き前利益の４０％、または１０万円のいずれか高い方となります。
赤字の繰り延べは無いため、常に単期計算であるのですが、法人税が勿体ないと思うことがあるでしょう。
そんな時は、費用を捻出していけば、費用が増える＝税引き前利益が減る＝法人税が減る、となります。

• 時価価格がマイナスになっている株を一度売り、もう一度買う(売り戻し)
• 線路・道路の高架化・地下化
• 地下鉄整備
• 地下資材置場の建設
• 赤字価格の建物の売却　　etc.etc.

これらは、税引き後当期純利益も黒字になるのが前提の元で処分しなければなりません。
赤字化したらそれはただの散財です。
また、将来の利益に繋がることも前提です。
線路・道路の高架化・地下化も地上部分を再整備可能という利益に繋がるわけですし、
赤字価格の建物の売却も、売却することで幾ばくかの資金を得ますから、
その資金を別の所へ投入し新たな収益を生む力に可能なわけです。
なお、赤字決算確定時は後者の将来の利益のみに絞り、
資本体力回復のため赤字増加覚悟で処分していくという考えもあります。
（「負の遺産」マップは特にそんな感じの処分が良いでしょう）

一方で、この利益圧縮は、黒字決算＆自社株式公開済みの時は常に良いとは限りません。
費用が増える＝税引き前利益が減る＝法人税が減る＝剰余金も減る＝配当が減る＝＞株価は？？？
という流れです。
自社株式公開がまだなのであればほぼ問題ありませんが、
公開後の決算は利益圧縮をしまくって良いわけではありません。
会社情報の「発行株式数」×証券市場の「自社株式時価」×５％以上ぐらいは剰余金が残るようにしましょう。
５％以上残して、３％以上配当すればほぼ問題ないでしょう。
更に公開前でも、法人税・固定資産税が払えるほど４～５月で稼げるかどうかを考慮しなければなりませんし、
長期融資を受けている際は、返済のための資金を確保するため法人税を払ってでも手持ち資金を残す必要があるでしょう。