事業プラン

目次 †

事業プラン †

ゲーム中、資金を使って会社の経営を有利に導く「事業プラン」を実行することが出来る。
シナリオのクリア条件になっているもの（シナリオ「門前町」での「新幹線開通」など）を除き、実行しなくてもゲームクリアは可能ではある。
だが、どのプランも使い方を誤らなければ経営を強力にサポートしてくれるので、資金の余裕があれば実行していきたい。

• 使用した資金は全額営業費として損益計算書上の費用に計上される。このためプランを実行することで節税（法人税）にもなる。ただし赤字転落しないように注意すること。
• 同時に実行できるプランは３件まで。
• プラン計画中に実行を取りやめることも出来る。ただし資金（営業費）は返還されない。

事業プランの種類 †

規模の大小や効果などさまざまな事業プランが用意されているが、大まかに分けると以下のような種類がある。

プラン実行の制限 †

• 事業プランの中には実行するのに前提条件を必要とするものがある。
  該当プランの前提条件を満たしていない場合は、プランの計画リスト一覧に表示されない（但し、資金が足りないだけの場合は赤字で表示される）。
• 事業プランの中には実施する回数が制限されているものがある。
  • １年度に１回のみ実行できるプランがある。１度実行するとその年度中は計画リストに表示されなくなってしまうが、決算後(3月31日)再び選択できるようになる。
  • シナリオ中１回のみ実行できるプランもある。１度実行するとシナリオ中は再度実行できない。また、プラン「株式公開」は実行後「公募増資」のプランに変わるので１度しか実行できない。

留意点 †

• 必要日数は1日分上下することがある。
  • プランの完了報告は9:00なので、8:59までに実行すれば1日ぶん短くなる。

計画リスト一覧 †

地下鉄道技術獲得 †

鉄道機能拡張
シナリオ中１回のみ実行可

• 必要日数：40日
• 計画費用：40億円
  • 山岳や地下に鉄道を敷設できるようになる。
  • 計画完了で地下線路・地下駅が建設可能に。
  • 将来を見据え、プレイ開始直後にやっておくことをお勧め。

地下道路技術獲得 †

道路運送機能拡張
シナリオ中１回のみ実行可

• 必要日数：40日
• 計画費用：30億円
  • 山岳や地下に道路を敷設できるようになる。
  • 計画完了で地下道路・地下停車場が建設可能に。
  • 将来を見据え、プレイ開始直後にやっておくことをお勧め。

車両整備庫拡張 †

鉄道機能拡張　道路運送機能拡張
シナリオ中１回のみ実行可

• 必要日数：20日
• 計画費用：10億円
  • 保有できる列車と自動車が増える。
  • 列車及び車両はそれぞれ30編成(台)から50編成(台)へ拡張される。
  • 将来を見据え、プレイ開始直後にやっておくことをお勧め。

旅客列車開発 †

鉄道機能拡張

• 必要日数：最小30日(段階的に増加 最大で102日)
• 計画費用：最小6億円(段階的に増加 最大で20.4億円)
  • 新しい旅客列車を開発する。
  • 一回開発する毎に開発力は2増える。
  • 性能を1つ上げるごとに開発費用は6000万円、必要日数は3日増え、開発した車両の製造価格は1両あたり500万円増える。
  • 開発力には上限があり、効果が実質相殺される項目もあるので「全てにおいて優れた列車」を開発することは不可能。
• 詳しくは旅客列車開発を参照。

貨物列車開発 †

鉄道機能拡張

• 必要日数：最小30日(段階的に増加 最大で72日)
• 計画費用：最小4億円(段階的に増加 最大で9.6億円)
  • 新しい貨物列車を開発する。
  • 一回開発する毎に開発力が2増える。
  • 性能を1つ上げるごとに開発費用は4000万円、必要日数は3日増え、開発した車両の機関車価格は300万円、貨車価格は1両あたり150万円増える。
  • 開発力には上限があるので「全てにおいて優れた列車」を開発することは不可能。
• 詳しくは貨物列車開発を参照。

バス開発 †

道路運送機能拡張

• 必要日数：最小20日(段階的に増加 最大で40日)
• 計画費用：最小3億円(段階的に増加 最大で6億円)
  • 新しいバスを開発する。
  • 1回開発すると開発力が2増える。
  • 性能を1つ上げるごとに開発費用は3000万円、必要日数は2日増え、開発した車両の製造価格は180万円増える。
  • 開発力には上限があり、効果が実質相殺される項目もあるので「全てにおいて優れた車両」を開発することは不可能。
• 詳しくはバス開発を参照。

トラック開発 †

道路運送機能拡張

• 必要日数：最小20日(段階的に増加 最大で32日)
• 計画費用：最小2億円(段階的に増加 最大で3.2億円)
  • 新しいトラックを開発する。
  • 1回開発すると開発力が2増える。
  • 性能を1つ上げるごとに開発費用は2000万円、必要日数は2日増え、開発した車両の製造価格は180万円増える。
  • 開発力には上限があるので「全てにおいて優れた車両」を開発することは不可能。
• 詳しくはトラック開発を参照。

技術供与 †

鉄道機能拡張　道路運送機能拡張

• 必要日数：最小20日(列車･自動車の設計図の数により増減)
• 計画費用：最小5億円(列車･自動車の設計図の数や開発ポイントにより増減)
  • 他社から技術供与を受ける。他のセーブデータで開発した列車や自動車の設計図を有償で購入できる。
  • 開発ポイントもセーブデータから引き継げるが、ポイントが高いほど費用が増えるので注意。
    • それぞれの列車／車両を一から開発を行う場合に比べると開発日数、費用を大幅に抑えているとも言える。
  • １回の技術供与で購入できる設計図は１つだけではない。一度に複数購入した場合は、追加の費用も日数もほんの少しで済む。
    • 追加費用は設計図の使用開発ポイントによる。
      ポイント最大（24）に開発した旅客列車の設計図1つあたり4億800万円必要。「旅客列車初期型」（4P）は1億6800万円必要。
      ポイント最大（14）に開発した貨物列車の設計図1つあたり1億9200万円必要。「貨物列車初期型」（3P）は1億400万円必要。
      ポイント最大（10）に開発したバスの設計図1つあたり1億2000万円必要。「バス初期型」（0P）は6000万円必要。
      ポイント最大（6）に開発したトラックの設計図1つあたり6400万円必要。「トラック初期型」（0P）は4000万円必要。
      
    • 追加日数は使用開発ポイントにかかわらず設計図1つあたり1日追加となる。

株式公開 †

資金調達
前提条件あり　シナリオ中１回のみ実行可

• 前提条件：純資産300億円以上、剰余金10億円以上、黒字決算2年以上
• 必要日数：120日
• 計画費用：2000万円
  • 株式を証券取引市場に公開する。同時に新株の発行も行う。
  • 株式公開が完了すると、資金が「資本金と同額」増える（同時に資本金も同額増額される）。早めの公開を目指そう。
    • 調達した資金は「資本金の増強」によるものなので、損益計算書には計上されず、法人税は増額されない。
      ただし、株式公開後は毎年、剰余金から株主に配当金を支払う必要が生じるようになる。
      配当に支払った資金は「剰余金の減少」なので、損益計算書には計上されず、法人税を節税することは出来ない。
  • 株式公開が完了すると、自社の知名度も上がる。
• 詳しくは自社株式を参照。

公募増資 †

資金調達
前提条件あり　年１回実行可

• 前提条件：プラン「株式公開」を実施している
• 必要日数：60日
• 計画費用：1000万円
  • 新株を発行して資本金を増強し、同時に資金調達を行う。
  • 新株は発行株式の30%(1回目)→25%(2回目)→20or15%(?回目)→10%(?回目)分。
  • 発行株数や企業格付けが高いほど効果が高い。
  • 株式公開が遅い場合は、1回目の公募増資で25%のこともある。
    • 逆に1回目の公募増資が35%になるケースも見られる。
  • 公募増資が成功すると、資金がプラン開始時に提示される「調達額」の分増える（同時に資本金も同額増額される）。
    • 調達した資金は「資本金の増強」によるものなので、損益計算書には計上されず、法人税は増額されない。
      ただし、発行株数が増えるので、次年度以降支払う配当金を増やす必要が生じる。
      配当に支払った資金は「剰余金の減少」なので、損益計算書には計上されず、法人税を節税することは出来ない。
• 詳しくは自社株式を参照。

社員旅行実施 †

子会社運営補助
年１回実行可

• 必要日数：30日
• 計画費用：不定(会社の規模が大きいほど費用が多くなる)
  • 社員旅行を実施することで、社員のやる気をアップさせる。
  • 社員のやる気アップは子会社経営の売上・収益増に繋がる。

特別ボーナス支給 †

子会社運営補助
前提条件あり　年１回実行可

• 前提条件：前年度が黒字決算
• 必要日数：10日
• 計画費用：不定(「会社の規模・前年度の黒字額」が大きいほど費用が多くなる)
  • 特別ボーナスを支給することで、社員のやる気をアップさせる。
  • 社員のやる気アップは子会社経営の売上・収益増に繋がる。
  • 即効性が高いが最も費用が掛かる。

福利厚生促進 †

子会社運営補助
年１回実行可

• 必要日数：30日
• 計画費用：不定(会社の規模が大きいほど費用が多くなる)
  • 福利厚生サービスを充実させることで、社員のやる気をアップさせる。
  • 社員のやる気アップは子会社経営の売上・収益増に繋がる。
  • 社員のやる気をアップさせる三つのプランの中では最も費用がかからないプラン。

TVコマーシャル放送 †

子会社運営補助

• 必要日数：30日
• 計画費用：20億円
  • TVコマーシャルを実施する。知名度を向上させブランド力をアップさせる。
  • 視聴率によって効果が変動する。プラン完了当日の8時台にセーブ・ロードでコントロール可。資金が乏しいなら、セーブ・ロードで15%台の結果が出るまでねばると良い。
  • たくさんの資金があるなら、何度もこのプランを実行して知名度を上げていくことができる。

車内広告募集 †

資金調達
年１回実行可

• 必要日数：30日
• 必要経費：500万円
  • 車内広告を募集し、広告収入を得ることで資金を調達する。
  • 保有車両が多いほど収入が上がる。（旅客列車・バスのみ。貨物列車・トラックは対象外。）
    • TVコマーシャルと同様に、保有車両数が同じでも、ランダムで収入が変わる。（端数まで同じになることがあるので、いくつかのパターンがある模様）
  • 20編成弱でも、4億円程度だったり12億円程度貰えたり、バラつきが大きい。
    • 新規マップ開始から、初期型を買い込んで検証してみたところ、
      鉄道0　バス30：数億円の収入あり。
      鉄道0　バス0：収入ゼロ。トラックのみ30台や、貨物列車のみ30台の場合も収入ゼロ。
  • 旅客列車やバスを買うだけ買って、１台もマップを走らせずに保有していただけでも収入あり。
  • このプランで得られた収入は損益計算書の「雑収入」として収益に計上される。
    つまり、同程度費用を増やさないと次年度の法人税の課税対象になってしまうので注意すること。

花見ツアー †

鉄道機能拡張　資金調達
前提条件あり　年１回実行可

• 実施時期：春季（2/1～5/30）
• 前提条件：前年冬季にプラン「スキーツアー」を実行していない
  • これらの四季のツアーは、1つ間が空けばよいので、最高で年に2回実行可能。前の四季のツアーの計画が完了してから約150日後に新たな四季のツアーが現れる。
• 必要日数：30日
• 計画費用：500万円
  • 花見ツアーを実施する。休日の列車利用客が増える。
  • 列車の利用客増で鉄道売上増が見込まれるが、直接資金が得られるわけではないので注意。乗客増を吸収できる程度に旅客車両の運輸力を増強しておくこと。

スタンプラリー †

鉄道機能拡張　資金調達
前提条件あり　年１回実行可

• 実施時期：夏季（目安として地面が濃い緑、桜が葉桜）
• 前提条件：春季にプラン「花見ツアー」を実行していない
• 必要日数：30日
• 計画費用：500万円
  • スタンプラリーを実施する。休日の列車利用客が増える。
  • 列車の利用客増で鉄道売上増が見込まれるが、直接資金が得られるわけではないので注意。乗客増を吸収できる程度に旅客車両の運輸力を増強しておくこと。

紅葉観光ツアー †

鉄道機能拡張 資金調達
前提条件あり 年１回実行可

• 実施時期：秋季（目安として地面が茶色っぽい）
• 前提条件：夏季にプラン「スタンプラリー」を実行していない
• 必要日数：30日
• 計画費用：500万円
  • 紅葉観光ツアーを実施する。休日の列車利用客が増える。
  • 列車の利用客増で鉄道売上増が見込まれるが、直接資金が得られるわけではないので注意。乗客増を吸収できる程度に旅客車両の運輸力を増強しておくこと。

スキーツアー †

鉄道機能拡張　資金調達
前提条件あり　年１回実行可

• 実施時期：冬期（目安として地面が真っ白）
• 前提条件：秋季にプラン「紅葉観光ツアー」を実行していない
• 必要日数：30日
• 計画費用：500万円
  • スキーツアーを実施する。休日の列車利用客が増える。
  • 列車の利用客増で鉄道売上増が見込まれるが、直接資金が得られるわけではないので注意。乗客増を吸収できる程度に旅客車両の運輸力を増強しておくこと。

産業誘致 †

市街発展促進

• 必要日数：30日
• 計画費用：最小0円(買収する土地の地価、売買手数料の合計額)
  • 特定の産業（住宅・商業・娯楽）を誘致する。
  • 誘致したい土地を購入する。購入した土地は自社用地となるが、CPUが誘致した産業の子会社を建てられるようになる。
    • 誘致した土地にCPUが子会社を建設するとき、自動的に土地が売却される。
  • 一度に複数の産業の誘致を行うことも出来る。
  • 中止すると30日経たずとも再誘致が可能。その時誘致した場所はキャンセルされることがない。
  • あらかじめ買収済みの自社用地を産業誘致に使用した場合費用はかからない。
  • このプランのみ、使用した資金は「営業費」として費用計上はされない。
    節税としては効果がないので注意すること。
    • 購入した土地の代金は固定資産（土地）として資産計上され、売買手数料は「支払手数料」として費用計上される（通常の土地買収と同じ処理）。

新幹線誘致 †

市街発展促進
前提条件あり　シナリオ中１回のみ実行可

• 必要日数：150日
• 計画費用：1000億円
• 前提条件：3年目以降（2年連続黒字）
  • 新幹線を誘致し、街の発展を促進する。
  • 新幹線の駅は1つだけ設置できる。（ただし、線路建設予定線上に障害物がある場合は設置できない）
  • 新幹線駅の位置を指定すると必要日数の150日経過後に駅の両端から線路がすっごい伸びるよ！！
  • 線路がそれぞれマップの端まで伸びた時点で新幹線開通となる。
  • 線路工事中に障害になる建物・線路・道路などができてしまうと線路の成長が止まる。（障害物を撤去すれば工事再開）
  • A4などで出来ていた新幹線専用線路への乗り入れは今作も不可。(A7から既に不可)
  • 学校・公園B･Cなどは線路によって破壊ができる。また、交番・郵便局・消防署・公園A･Dはその上を路線が伸びるし、橋脚部分にそれがあった場合は破壊して線路が伸びる。邪魔な公共物を破壊したい時に使えると思うかもしれないが、一度路線が延び始めたら新幹線は撤去できない。
  • 本作では、過去作品にあったリニア誘致はない。
  • 費用が桁違いに多く、当然営業費として計上されるので、赤字転落に気をつける必要がある。
  • 子会社ではないので、株主優待で5％カットしていても割引されない。正々堂々と1000億円を用意する必要がある。
  • 地下街に線路がぶつかると永遠に開通できない。
  • 線路の柱が来るところに、柱が来るより前に公共施設を建てると柱が突き刺さる。

調整区域変更申請 †

市街発展促進
前提条件あり

• 必要日数：60日
• 計画費用：500万円
• 前提出現：シナリオを全部クリアし、新規ゲーム開始時に市街化調整区域を「あり」にして開始する。
  • 市街化区域を市街化調整区域に申請できる。
  • 市街化調整区域を市街化区域に申請できる。
  • 申請可能マスは最大100(100マス申請でも費用は500万)。
• 詳しくは市街化調整区域を参照。